新光Ｗベア・日本株オープンⅡ

愛称：−

基準価額	8,586円（2010/09/10）
純資産額	2,151百万円（2010/09/10）
分配金累計	0円
増減	-296円
設定来高値	26,196円（2008/10/27）
設定来安値	6,200円（2010/04/05）

過去５年の基準価額チャート
■基準価額（円）　 ■純資産（百万円）

※グラフ上段：基準価額、下段：純資産チャートの基準価額に分配金は含まれません。

分配金情報

分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日
0	10/05/24
0	09/05/22

騰落率(％) (計算基準日:09月10日)

過去1ヵ月	過去3ヵ月	過去6ヵ月	過去1年	過去2年	過去3年
4.66	0.88	18.26	8.42	-29.80	−
・ファンドの騰落率は、基準価額に分配金（税引前）込みで計算しています。

ファンドの運用方針及び特色

主なリスク

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度反対となることを目指して運用を行います。

株価変動リスク・・・
株価変動リスクとは、株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。当ファンドは、株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の2倍程度となるように調整を行いますので、株式市場の動きとは反対の方向へ、当ファンドの基準価額は大きく変動します。従って、株式市場が上昇した場合にはその影響を受け当ファンドの基準価額が大きく下落し、株式市場が下落した場合にはその影響を受け当ファンドの基準価額が大きく上昇することになります。また、当ファンドが取引を行う株価指数先物の対象である株価指数を構成する株式の発行企業が、業績悪化、経営不振あるいは倒産等に陥った場合には、その企業の株式の価値が大きく減少すること、もしくは無くなることがあり、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。

金利変動リスク・・・
金利変動リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす場合があり、債券市場のほかに株式市場を通じても当ファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。

信用リスク・・・
信用リスクとは、当ファンドが投資する公社債および短期金融商品の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる(債務不履行)リスクをいいます。一般に債務不履行が発生した場合、または予想される場合には、公社債および短期金融商品の価格は下落します。また、発行体の格付けの変更に伴い価格が下落するリスクもあります。さらに、当該発行体が企業の場合には、その企業の株価が下落する要因となります。これらの影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

流動性リスク・・・
流動性リスクとは、有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。当ファンドにおいて特に流動性の低い有価証券等を売却する場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

一般的なリスク・・・
○法令や税制が変更される場合に、投資信託を保有する受益者が不利益を被る可能性があります。
○投資信託財産の状況によっては、目指す運用が行われないことがあります。また、投資信託財産の減少の状況によっては、委託者が目的とする運用が困難と判断した場合、安定運用に切り替えることがあります。
○短期間に相当金額の解約申込みがあった場合には、解約資金を手当てするために組入有価証券を市場実勢より大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、基準価額が下落する要因となり、損失を被ることがあります。
○証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化もしくは政策の変更等の諸事情により閉鎖されることがあります。これにより当ファンドの運用が影響を被って基準価額の下落につながる可能性があります。

当社における銘柄コード	9400872
投資対象国・地域等	日本
ベンチマーク	なし
ファンド分類	日本,株式・派生
運用会社	新光投信株式会社リンク
分配金	受取（一般）
お申込単位	10万口以上、1万口単位
約定日	申込日
受渡日	申込日を含め4営業日目
決算日	毎年5月22日。休業日の場合は翌営業日。

申込手数料	2.10％（税込） ※償還乗換え優遇対象外
信託報酬	純資産総額に対して年率0.945％（税込）
信託財産留保額	無し
その他費用	1.投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、投資信託財産にかかる監査報酬、当該監査報酬にかかる消費税等に相当する金額および受託者の立て替えた立替金の利息。 2.証券取引に伴う手数料・税金等、当ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料。 3.外国での資産の保管当に要する費用ならびに先物取引・オプション取引等に要する費用。 ※上記1～3にかかる費用(消費税相当額含む)は、保有期間、売買条件、および運用状況等に応じて異なりますので、その額や率を予め表示することができません。

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