ＭＨＡＭ物価連動国債ファンド

愛称：未来予想

基準価額	10,025円（2010/09/07）
純資産額	8,045百万円（2010/09/07）
分配金累計	385円
増減	+24円
設定来高値	10,754円（2005/06/03）
設定来安値	8,467円（2008/12/10）

過去５年の基準価額チャート
■基準価額（円）　 ■純資産（百万円）

※グラフ上段：基準価額、下段：純資産チャートの基準価額に分配金は含まれません。

分配金情報

分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日
35	10/03/25	35	08/03/25	35	06/03/27
35	09/09/25	35	07/09/25	35	05/09/26
35	09/03/25	35	07/03/26	35	05/03/25
35	08/09/25	35	06/09/25

騰落率(％) (計算基準日:09月07日)

過去1ヵ月	過去3ヵ月	過去6ヵ月	過去1年	過去2年	過去3年
-0.04	1.26	1.56	3.79	-1.50	0.63
・ファンドの騰落率は、基準価額に分配金（税引前）込みで計算しています。

ファンドの運用方針及び特色

主なリスク

マザーファンドへの投資を通じて、主としてわが国の物価連動国債に投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の中・長期的な成長を図ることを目標とします。

物価変動リスク・・・
当ファンドにおける物価変動リスクとは、物価変動により、物価連動国債の元金額や利払い額が変動するリスクをいいます。
物価の上昇は、物価連動国債の元金額や利払い額を増加させるため、当ファンドが投資する物価連動国債の価格にプラスの影響を及ぼし、当ファンドの基準価額を上昇させる要因となります。一方、物価の下落は、物価連動国債の元金額や利払い額を減少させるため、当ファンドが投資する物価連動国債の価格にマイナスの影響を及ぼし、当ファンドの基準価額を下落させる要因となります。また、将来の物価変動に対する市場予想の変動も、物価連動国債の市場価格に影響を及ぼします。なお、物価連動国債の元金額や利払い額の増減の基準となる物価としては、各時点の約3ヶ月前の全国消費者物価指数(生鮮食品を除く総合指数)が用いられるため、直近の物価変動が物価連動国債の元金額や利払い額に反映されるのは、約3ヶ月後となります。

金利変動リスク・・・
金利変動リスクとは、金利変動により公社債の価格が下落するリスクをいいます。
一般に金利が上昇した場合には、既に発行されて流通している公社債の価格は下落します。金利上昇は、当ファンドが投資する物価連動国債等の価格に影響を及ぼし、当ファンドの基準価額を下落させる要因となります。なお、一般に、景気の拡大に伴い金利が上昇する局面においては、少し遅れて物価も上昇する可能性が高いと考えられており、その場合には、金利上昇が当ファンドの基準価額に与えるマイナスの影響の一部または全部が、物価上昇によるプラスの影響により相殺される可能性があります。一方、物価上昇を伴わない金利上昇が起こった場合には、金利上昇により当ファンドが組み入れている物価連動国債の価格は下落しますが、当該国債の元金額や利払い額には変動がないことから、当ファンドの基準価額は、金利上昇によりマイナスの影響のみを受け下落することがあります。

流動性リスク・・・
流動性リスクとは、有価証券を売却(または購入)しようとする際に、需要(または供給)がないため、有価証券を希望する時期に、希望する価格で売却(または購入)することができなくなるリスクをいいます。
一般に規模が小さい市場での売買や、取引量の少ない有価証券の売買にあたっては、流動性リスクへの留意が特に必要とされます。また、一般に市場を取り巻く外部環境の急変があった場合には、市場実勢価格での売買ができなくなる可能性が高まります。当ファンドが投資する公社債等の流動性が損なわれた場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となる可能性があります。

信用リスク・・・
信用リスクとは、公社債等の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金を予め決められた条件で支払うことができなくなる(債務不履行)リスクをいいます。
一般に債務不履行が生じた場合、またはその可能性が高まった場合には、当該発行体が発行する公社債および短期金融商品(コマーシャル・ペーパー等)の価格は下落します。当ファンドが投資する公社債等の発行体がこうした状況に陥った場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

株価変動リスク・・・
株価変動リスクとは、株式市場および投資先となっている企業の株価が下落するリスクをいいます。
当ファンドの主要投資対象は公社債ですが、転換社債等の転換等により信託財産の純資産総額の10％以下で株式を取得する場合があります。そのような場合において、当ファンドが投資する企業の株価の下落は当ファンドの基準価額を下落させる要因となります。

当社における銘柄コード	9200848
投資対象国・地域等	日本
ベンチマーク	なし
ファンド分類	日本,債券
運用会社	みずほ投信投資顧問株式会社リンク
分配金	受取（一般）
お申込単位	10万口以上、1万口単位
約定日	申込日
受渡日	申込日を含め6営業日目
決算日	毎年3月25日および9月25日。休業日の場合は翌営業日。

申込手数料	かかりません。
信託報酬	純資産総額に対して年率0.42％～0.63％（税込）。
信託財産留保額	換金申込受付日の基準価額に対し、0.10％
その他費用	1.信託財産に関する租税、特定資産の価格等の調査に要する費用、信託事務の処理に要する諸費用、外国における資産の保管等に要する費用、受託会社の立て替えた立替金の利息および資金の借り入れを行った際の当該借入金の利息。 2.信託財産の財務諸表の監査に要する費用。 3.当ファンドの組入有価証券の売買時の売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用およびこれら手数料。 ※上記1～3にかかる費用(消費税相当額含む)は、保有期間、売買条件、および運用状況等に応じて異なりますので、その額や率を予め表示することができません。また、(借入金の利息および財務諸表の監査に要する費用を除き)当ファンドが投資対象とするマザーファンドにおいて発生する場合、マザーファンドの信託財産中から支弁され、マザーファンドの基準価額に反映されるため、結果として当ファンドの受益者が間接的に負担することになります。

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