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ジャパン株式インカム(3ヵ月決算型)

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ジャパン株式インカム(3ヵ月決算型)

基準価額チャート

基準価額 6,002円(2010/09/10)
純資産額 595百万円(2010/09/10)
分配金累計 802円
増減 +42円
設定来高値 11,438円(2007/02/26)
設定来安値 4,787円(2009/03/10)

過去5年の基準価額チャート
■基準価額(円)   ■純資産(百万円)

※グラフ上段:基準価額、下段:純資産 チャートの基準価額に分配金は含まれません。


分配金情報

分配金(円) 決算日 分配金(円) 決算日 分配金(円) 決算日
40 10/07/06 40 09/07/06 40 08/07/07
40 10/04/06 40 09/04/06 40 08/04/07
40 10/01/06 40 09/01/06 40 08/01/07
40 09/10/06 40 08/10/06 40 07/10/09

騰落率(%) (計算基準日:09月10日)

過去1ヵ月 過去3ヵ月 過去6ヵ月 過去1年 過去2年 過去3年
-1.96 -1.77 -4.43 -7.56 -19.03 -34.13
・ファンドの騰落率は、基準価額に分配金(税引前)込みで計算しています。

ファンドの運用方針及び特色

主なリスク


マザーファンドへの投資を通じて、わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式を主要投資対象とし、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインの確保と中長期的な値上がり益の獲得による信託財産の成長を目指します。

株価変動リスク・・・
株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受け変動します。株式の価格が大幅に下落した場合、ファンドの投資成果に重大な損失が生じることとなります。

信用リスク・・・
投資している有価証券等の発行会社の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により有価証券等の価格が下落すると、ファンドの基準価額の下落要因となります。

流動性リスク・・・
有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要が無く売却不可能、あるいは売り供給が無く購入不可能等となるリスクのことをいいます。例えば、市場動向や有価証券等の流通量等の状況、あるいはファンドの解約金額の規模によっては、組入有価証券等を市場実勢より低い価格で売却しなければならないケースが考えられ、この場合にはファンドの基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク・・・
ファンドが外貨建資産を保有する場合、当該通貨と円との為替相場変動の影響を受け、損失が生じることがあり得ます。


基本情報
当社における銘柄コード 9500842
投資対象国・地域等 日本
ベンチマーク なし
ファンド分類 日本,株式・派生
運用会社 国際投信投資顧問株式会社 リンク
分配金 受取(一般)
お申込単位 10万口以上、1万口単位
約定日 申込日
受渡日 申込日を含め5営業日目
決算日 毎年1、4、7、10月の6日(休業日のときは翌営業日)
費用情報
申込手数料 かかりません。
信託報酬 純資産総額に対して年率1.134%(税込)
信託財産留保額 換金申込受付日の基準価額に対し、0.25%
その他費用
1.信託財産に関する租税、監査費用(消費税等相当額を含みます。)等の信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
2.信託財産に係る監査費用(消費税等相当額を含みます。)は、ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に一定率(年0.0042%(税抜0.0040%))を乗じて得た額とし、毎計算期末または信託終了のとき信託財産中から支弁します。
3.信託財産の組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等(消費税等相当額を含みます。)、先物取引・オプション取引等に要する費用および外貨建資産の保管等に要する費用についても信託財産が負担するものとします。
4.一部解約金の支払資金に不足額が生じて資金借入れの指図をする場合は、借入金の利息は信託財産中より支弁します。
※上記1、3、4にかかる費用(消費税相当額含む)は、保有期間、売買条件、および運用状況等に応じて異なりますので、その額や率を予め表示することができません。

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投資に際してのご留意点等
  • 本コンテンツには、リテラ・クレア証券オンライントレードでの取扱ファンドの情報を掲載しています。ランキング等は、リテラ・クレア証券オンライントレード部店での取扱ファンドが対象です。
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  • 弊社取扱商品は、商品・取引・銘柄毎等に所定の手数料や諸経費をご負担いただく場合があります。また、商品・取引・銘柄毎に価格変動・金利変動・為替変動・発行体の財務状況等による損失リスクがあります。
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