ハイグレード・オセアニア・ボンドオープン

愛称：杏の実

基準価額	7,449円（2010/09/10）
純資産額	812,680百万円（2010/09/10）
分配金累計	5,230円
増減	+38円
設定来高値	11,671円（2007/07/20）
設定来安値	6,153円（2008/10/28）

過去５年の基準価額チャート
■基準価額（円）　 ■純資産（百万円）

※グラフ上段：基準価額、下段：純資産チャートの基準価額に分配金は含まれません。

分配金情報

分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日
65	10/08/16	65	10/04/15	65	09/12/15
65	10/07/15	65	10/03/15	65	09/11/16
65	10/06/15	65	10/02/15	60	09/10/15
65	10/05/17	65	10/01/15	60	09/09/15

騰落率(％) (計算基準日:09月10日)

過去1ヵ月	過去3ヵ月	過去6ヵ月	過去1年	過去2年	過去3年
-0.44	4.80	-1.91	3.24	-1.06	-3.21
・ファンドの騰落率は、基準価額に分配金（税引前）込みで計算しています。

ファンドの運用方針及び特色

主なリスク

主として、「ハイグレード・オセアニア・ボンド・マザーファンド」の受益証券への投資を通じて、オーストラリア・ドル建ておよびニュージーランド・ドル建ての公社債等ならびにコマーシャル・ペーパー等の短期金融商品に投資することにより、安定した収益の確保および信託財産の着実な成長をめざして運用を行います。
[為替ヘッジなし]

＜価額変動リスク＞
当ファンドは、公社債など値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家のみなさまにおかれましては、当ファンドの内容・リスクを十分ご理解のうえお申し込み下さいますよう、よろしくお願い申し上げます。基準価額の主な変動要因については、次のとおりです。

①公社債の価格変動（価格変動リスク・信用リスク）・・・
公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します（値動きの幅は、残存期間、発行体、公社債の種類等により異なります。）。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が財政難、経営不安等により、利息および償還金をあらかじめ決定された条件で支払うことができなくなった場合（債務不履行）、またはできなくなることが予想される場合には、大きく下落します（利息および償還金が支払われないこともあります。）。組入公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。

②外国証券への投資に伴うリスク・・・
イ．為替リスク
外貨建て資産の円換算価値は、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。為替レートは、各国の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの主要投資対象である「ハイグレード・オセニア・ボンド・マザーファンド」において、為替については、オーストラリア・ドル建ておよびニュージーランド・ドル建ての資産の投資比率の合計を信託財産の純資産総額の100％に近づけることを基本とします。また、当ファンドにおいて、マザーファンドの受益証券の組入比率は、通常の状態で信託財産の純資産総額の90％程度以上に維持することを基本とします。このため基準価額は、オーストラリア・ドル／円レートおよびニュージーランド・ドル／円レートの変動の影響を直接受けます。
ロ．カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。

③その他・・・
イ．解約申込みがあった場合には、解約資金を手当てするため組入証券を売却しなければならないことがあります。その際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押し下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
ロ．ファンド資産をコール・ローン、譲渡性預金証書等の短期金融資産で運用する場合、債務不履行により損失が発生することがあります（信用リスク）。この場合、基準価額が下落する要因となります。

＜換金性が制限される場合＞
通常と異なる状況において、ご換金に制限を設けることがあります。金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、ご換金の申込みの受付を中止することがあります。ご換金の申込みの受付が中止された場合には、受益者は当該受付中止以前に行った当日のご換金の申込みを撤回できます。ただし、受益者がそのご換金の申込みを撤回しない場合には、当該受付中止を解除した後の最初の基準価額の計算日にご換金の申込みを受け付けたものとして取扱います。

当社における銘柄コード	6003002
投資対象国・地域等	アジア・オセアニア
ベンチマーク	なし
ファンド分類	外国,債券
運用会社	大和証券投資信託委託株式会社リンク
分配金	受取（一般）
お申込単位	1万口以上、1万口単位
約定日	申込日の翌営業日
受渡日	申込日を含め5営業日目
決算日	毎月15日（休業日の場合は翌営業日）

申込手数料	1.575％（税込） ※償還乗換え優遇対象外
信託報酬	純資産総額に対して年率1.3125％（税込）
信託財産留保額	無し
その他費用	①信託財産において資金借り入れを行った場合、当該借入金の利息は信託財産中より支弁します。 ②信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立て替えた立替金の利息ならびに信託財産にかかる監査報酬および当該監査報酬にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。 ③信託財産に属する有価証券等に関連して発生した訴訟係争物たる権利その他の権利に基づいて益金が生じた場合、当該支払いに際して特別に必要となる費用（データ処理費用、郵送料等）は、受益者の負担とし、当該益金から支弁します。 ④信託財産で有価証券の売買を行う際に発生する売買委託手数料、当該売買委託手数料にかかる消費税等に相当する金額、先物取引・オプション取引等に要する費用、信託財産に属する資産を外国で保管する場合の費用は、信託財産中より支弁します。＜マザーファンドより支弁する手数料等＞有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を支弁します。

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