楽天日本株トリプル・ベア

愛称：−

基準価額	8,138円（2010/09/07）
純資産額	958百万円（2010/09/07）
分配金累計	0円
増減	+175円
設定来高値	12,193円（2009/07/13）
設定来安値	5,106円（2010/04/05）

過去５年の基準価額チャート
■基準価額（円）　 ■純資産（百万円）

※グラフ上段：基準価額、下段：純資産チャートの基準価額に分配金は含まれません。

分配金情報

分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日
0	10/06/15

騰落率(％) (計算基準日:09月07日)

過去1ヵ月	過去3ヵ月	過去6ヵ月	過去1年	過去2年	過去3年
10.89	1.55	18.98	2.08	−	−
・ファンドの騰落率は、基準価額に分配金（税引前）込みで計算しています。

ファンドの運用方針及び特色

主なリスク

・わが国の株価指数先物取引およびわが国の短期公社債を主要投資対象とします。

・株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3倍程度となるように調整を行ないます。ただし、追加設定、解約などによる純資産総額の大幅な増減の影響等のため上記のような運用が困難と判断した場合、3倍程度とは異なる一時的な調整を行なうことがあります。

・利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。

・追加設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。ただし、資産が純増する場合で、その額が当日の純資産総額を超えている（純資産が倍増以上となる）場合は、原則としてその超過分は翌営業日に対応します。

・資金動向、市況動向等によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができないことがあります。

当ファンドは、公社債や株式等値動きのある証券に投資し、主として株価指数先物取引を積極的に活用します。これらの投資対象証券には、主として次のような性質があり、当ファンドの基準価額を変動させる要因となります。したがって、当ファンドは、元本が保証されているものではありません。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。

イ．株価変動リスク

株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。株式の発行企業が、業績悪化、経営不振あるいは倒産等に陥った場合には、その企業の株式の価値が大きく減少することがあり、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。

ロ．金利変動リスク

金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす場合があり、債券市場のほかに株式市場を通じてもファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。

ハ．信用リスク

公社債および短期金融商品の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいい、これらの影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

二．流動性リスク

有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。特に、流動性の低い有価証券等を売却する場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

ホ．目標とする投資成果が達成できないリスク

株価指数先物取引を活用するため、以下の要因などにより目標とする投資成果が達成できない場合があります。

１）株価指数先物取引と株式市場全体の値動きが一致しない場合

２）運用資金増減に対応するために行なった株価指数先物取引の約定価格と終値に差が生じた場合

３）株式市場の大幅な変動や急激な変動などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合

４）先物の限月交代に対応する場合のロールオーバー・コストの発生

５）キャリー・コストの影響

へ．投資方針にしたがった運用ができないリスク

以下のような状況が発生した場合、「投資方針」にしたがった運用ができない場合があり、その結果、目標とする投資成果が達成できないことが想定されます。

１）先物市場において取引規制が行なわれた場合

２）運用資金（ファンドの純資産総額）が少額の場合

３）委託証拠金の水準が一定以上に引き上げられた場合

４）株式市場の大幅な変動や急激な変動などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合

ト．その他の留意点

a）法令や税制が変更される場合に、投資信託を保有する受益者が不利益を被る可能性があります。

b）投資信託財産の状況によっては、目指す運用が行われないことがあります。また、投資信託財産の減少の状況によっては、委託会社が目的とする運用が困難と判断した場合、安定運用に切り替えることがあります。

c）短期的に相当金額の解約申込があった場合には、解約資金を手当てするために組入有価証券を市場実勢より大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合は、基準価格が下落する要因となり、損失を被ることがあります。

d）証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化もしくは政策の変更等の諸事情により閉鎖されることがあります。これにより当ファンドの運用が影響を被り基準価額が下落する可能性があります。

当社における銘柄コード	4700813
投資対象国・地域等	日本
ベンチマーク	無し
ファンド分類	日本,株式・派生
運用会社	楽天投信投資顧問株式会社リンク
分配金	受取（一般）
お申込単位	1万円以上1円単位
約定日	申込日
受渡日	申込日を含め4営業日目
決算日	原則として、毎年6 月15 日(ただし、休業日にあたる場合は翌営業日)

申込手数料	1.05%
信託報酬	純資産総額に対して年率0.9765％（税込）
信託財産留保額	無し
その他費用	【その他の手数料等】 ①投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息、投資信託財産に係る監査報酬および当該監査報酬に係る消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、投資信託財産の中から支弁します。 ②投資信託財産に属する有価証券等に関連して発生した訴訟係争物たる権利その他の権利に基づいて益金が生じた場合、当該支払いに際して特別に必要となる費用（データ処理費用、郵送料）は受益者の負担とし、当該益金から支弁します。 ③投資信託財産で有価証券の売買を行なう際に発生する売買委託手数料等、当該売買委託手数料等に係る消費税に相当する金額は、投資信託財産の中から支弁します。 ④投資信託財産において資金借入れを行なった場合、当該借入金の利息は投資信託財産の中から支弁します。＊その他の手数料については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。また、費用の合計額は、保有期間や運用の状況等に応じて異なります。

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海外の株式・債券等で運用されるファンドは、対象市場・現地銀行が休業日の場合には、注文受付が行われません。このような場合、注文入力は可能ですが、その日以降で、委託会社が買付・売却を受け付ける直近日の注文受付となります。
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