ＤＩＡＭ　Ｊ－ＲＥＩＴオープン（毎月決算コース）

愛称：オーナーズ・インカム

基準価額	5,702円（2010/09/10）
純資産額	50,535百万円（2010/09/10）
分配金累計	5,740円
増減	+7円
設定来高値	20,864円（2007/05/07）
設定来安値	5,465円（2009/02/25）

過去５年の基準価額チャート
■基準価額（円）　 ■純資産（百万円）

※グラフ上段：基準価額、下段：純資産チャートの基準価額に分配金は含まれません。

分配金情報

分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日
100	10/08/16	80	10/04/16	80	09/12/16
100	10/07/16	80	10/03/16	80	09/11/16
100	10/06/16	80	10/02/16	80	09/10/16
80	10/05/17	80	10/01/18	80	09/09/16

騰落率(％) (計算基準日:09月10日)

過去1ヵ月	過去3ヵ月	過去6ヵ月	過去1年	過去2年	過去3年
0.72	3.95	4.32	-5.00	-13.51	-41.81
・ファンドの騰落率は、基準価額に分配金（税引前）込みで計算しています。

ファンドの運用方針及び特色

主なリスク

【ＤＩＡＭＪ-ＲＥＩＴオープン（毎月決算コース）（愛称：オーナーズ・インカム）お買付け申込受付の一時停止日変更のご案内】

①東京証券取引所に上場し、東証REIT指数に採用されている（または採用予定の）J-REIT（不動産投資信託証券）を主要投資対象とします。
②毎月16日（休業日の場合は翌営業日。）に決算を行い、原則として配当等収益を中心に安定した収益配分を継続的に行うことをめざします。
③中長期的に東証REIT指数（配当込み）を上回る投資成果をめざします。

（１）基準価額の主な変動要因
○不動産投資信託証券の価格変動リスク
一般に不動産投資信託証券が投資対象とする不動産の価値および当該不動産から得る収入は、国内または国際的な景気、経済、社会情勢等の変化等により変動し、不動産投資信託証券の価格および分配金はその影響を受けることになり、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。不動産投資信託証券は、実物資産である建物等を投資対象にしているので、火災、自然災害等に伴う影響というリスクがあり、その結果、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。不動産投資信託証券が投資対象とする建物の用途規制等、不動産等にかかる規制の強化や新たな規制がかかることにより、規制下となる不動産等の価値が低下する可能性があり、その結果、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。

○流動性リスク
不動産投資信託証券は、市場規模や取引量が少ないため、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できない等のリスクがあります。また、金融商品取引所が定める基準に抵触し、上場取引が廃止等になった場合は、売買取引が困難になる可能性があります。

○金利リスク
一般的に金利が上昇すると不動産投資信託証券の価格は下落します。当ファンドは、実質的に不動産投資信託証券に投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。これにより投資元本を割り込むとがあります。

○信用リスク
不動産投資信託証券が投資する不動産の収益性の悪化または資金繰りの悪化等により、清算された場合、投資した資金が回収困難になる可能性があります。また、こうした状況に陥ると予想される場合、当該不動産投資信託証券の価格が下落する可能性があります。

（2）その他の留意点
○当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等があった場合、資金変動が起こり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
○当ファンドの収益分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により、分配を行わないことがあります。
○資金動向、市況動向等によっては、投資態度にしたがった運用ができない場合があります。
○委託会社は、金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、お申込の受付または解約の受付を中止することおよびすでに受付けたお申込の受付または解約の受付を取り消すことができます。
○当ファンドは、受益権口数が10億口を下回った場合、東証REIT指数が改廃された場合、受益者のため有利と認められる場合、その他やむを得ない事情があるときは、当初定められた信託期間の途中で信託の終了（繰上償還）する場合があります。

○注意事項
イ．当ファンドは、実質的に不動産投資信託証券等の値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。
ロ．証券投資信託は、預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には、投資者保護基金の対象にもなりません。
ハ．証券投資信託は、金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額と異なり、購入額については、元本保証および利回りの保証のいずれもありません。
ニ．証券投資信託は、投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合があり、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当社における銘柄コード	2300860
投資対象国・地域等	日本
ベンチマーク	東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）
ファンド分類	日本,不動産
運用会社	DIAMアセットマネジメントリンク
分配金	受取（一般）
お申込単位	10万口以上1万口単位
約定日	申込日
受渡日	解約請求受付日から起算して、原則として4営業日目より
決算日	毎月16日（休業日の場合は翌営業日）

申込手数料	2.10%
信託報酬	純資産総額に対して年率1.050％（税込）
信託財産留保額	無し
その他費用	当ファンドから支払われる費用には以下のものがあります。 ①信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立て替えた立替金の利息ならびに借入金の利息等は、受益者の負担とし、信託財産中から支払われます。 ②信託財産の財務諸表監査に要する費用は、毎計算期末または信託終了のとき当該監査に要する費用にかかる消費税等に相当する額とともに信託財産中より支払われます。 ③有価証券の売買時の売買委託手数料および有価証券取引に係る手数料・税金、当該手数料にかかる消費税等相当額は、受益者の負担とし、信託財産中から支払われます。 ④マザーファンドで負担する有価証券の売買時の売買委託手数料および有価証券取引に係る手数料・税金、先物・オプション取引に要する費用、当該手数料にかかる消費税等相当額は、間接的に当ファンドで負担することになります。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。 ※上記の「その他費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。

本コンテンツには、リテラ・クレア証券オンライントレードでの取扱ファンドの情報を掲載しています。ランキング等は、リテラ・クレア証券オンライントレード部店での取扱ファンドが対象です。
本コンテンツでのファンド分類(投資地域／投資対象／投資対象国／投資対象地域、等)は、主な投資対象を基準に弊社が独自に分類したものです。詳しい投資対象等は、ログイン後画面より各ファンドの目論見書をご覧ください。
弊社取扱商品は、商品・取引・銘柄毎等に所定の手数料や諸経費をご負担いただく場合があります。また、商品・取引・銘柄毎に価格変動・金利変動・為替変動・発行体の財務状況等による損失リスクがあります。
海外の株式・債券等で運用されるファンドは、対象市場・現地銀行が休業日の場合には、注文受付が行われません。このような場合、注文入力は可能ですが、その日以降で、委託会社が買付・売却を受け付ける直近日の注文受付となります。
本情報は、時事通信社によって提供される情報を用いて、センティリオン株式会社で作成及び運営を行い、リテラ・クレア証券が情報提供をしております。また、本情報はお客さまへの情報提供を目的としてのみ作成されたものであり、証券売買の勧誘を目的としたものではありません。有価証券その他の取引等に関する最終決定は、取扱商品のページなど、各ページの記載事項や契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。本情報に掲載されている情報の著作権は、提供各社に帰属します。本情報は信頼性の高いデータから作成されておりますが、提供各社がその正確性、完全性または適時性を保証するものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、リテラ・クレア証券、時事通信社、センティリオンおよび各情報提供会社は一切の責任を負いません。本情報に記載された計算値、コメント等は予告なしに変更される場合があります。本情報に記載されている情報の転用、販売及び蓄積は固く禁じられております。

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