エス・ビー・日本債券ファンド
愛称：べガ
| 基準価額 | 8,770円（2010/09/07） |
|---|---|
| 純資産額 | 5,379百万円（2010/09/07） |
| 分配金累計 | 1,875円 |
| 増減 | -53円 |
| 設定来高値 | 10,878円（2003/06/12） |
| 設定来安値 | 8,108円（2008/12/10） |
過去５年の基準価額チャート
■基準価額（円） ■純資産（百万円）
※グラフ上段：基準価額、下段：純資産 チャートの基準価額に分配金は含まれません。
分配金情報
| 分配金（円） | 決算日 | 分配金（円） | 決算日 | 分配金（円） | 決算日 |
|---|---|---|---|---|---|
| 75 | 10/09/07 | 75 | 08/09/08 | 75 | 06/09/07 |
| 75 | 10/03/08 | 75 | 08/03/07 | 75 | 06/03/07 |
| 75 | 09/09/07 | 75 | 07/09/07 | 75 | 05/09/07 |
| 75 | 09/03/09 | 75 | 07/03/07 | 75 | 05/03/07 |
騰落率(％) (計算基準日:09月07日)
| 過去1ヵ月 | 過去3ヵ月 | 過去6ヵ月 | 過去1年 | 過去2年 | 過去3年 |
|---|---|---|---|---|---|
| -0.38 | 1.47 | 2.54 | 6.78 | -2.19 | -11.21 |
| ・ファンドの騰落率は、基準価額に分配金（税引前）込みで計算しています。 | |||||
ファンドの運用方針及び特色
主なリスク
わが国の公社債を主要投資対象とし、国内の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果を目指します。
流動性リスク・・・
投資対象となる有価証券等の需給、市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化や、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等は、当該有価証券等の流動性に大きく影響します。当該有価証券等の流動性が低下した場合、売買が実行できなくなったり、不利な条件での売買を強いられることとなったり、デリバティブ等の決済の場合に反対売買が困難になったりする可能性があります。その結果、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
金利変動に伴うリスク・・・
投資対象の債券等は、経済情勢の変化等を受けた金利水準の変動に伴い価格が変動します。通常、金利が低下すると債券価格は上昇し、金利が上昇すると債券価格は下落します。債券価格が下落した場合、ファンドの基準価額も下落するおそれがあります。また、債券の種類や特定の銘柄に関わる格付け等の違い、利払い等の仕組みの違いなどにより、価格の変動度合いが大きくなる場合と小さくなる場合があります。
□デュレーションについて・・・金利の変動に伴う債券価格の変動の度合いは、「デュレーション」で表されます。デュレーションとは、投資資金の平均回収期間(年)のことで、債券のクーポンおよび償還金の現在価値を、受け取るまでの期間に応じて加重平均した値です。一般にデュレーションの値が大きいほど、金利の変動に対する債券価格の変動度合いが大きくなります。
信用リスク・・・
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関間により格下げされた場合は、債券価格が下落し、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
＜主な留意点＞
（1）繰上償還について・・・当ファンドは、信託財産の受益権の残存口数が30億口を下回ることとなった場合等には、繰上償還されることがあります。
（2）換金請求の受付に関する留意点・・・取引所における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、ご換金の受付を中止させていただくことがあります。また、信託財産の資金管理等を円滑に行うため、大口の換金請求には制限を設ける場合があります。
（3）法令・税制・会計等の変更可能性について・・・法令・税制・会計等は、変更される可能性があります。
| 当社における銘柄コード | 4200807 |
|---|---|
| 投資対象国・地域等 | 日本 |
| ベンチマーク | なし |
| ファンド分類 | 日本,債券 |
| 運用会社 | 大和住銀投信投資顧問株式会社 リンク |
| 分配金 | 受取（一般） |
| お申込単位 | 10万口以上、1万口単位 |
| 約定日 | 申込日 |
| 受渡日 | 申込日を含め5営業日目 |
| 決算日 | 毎年3月、9月の7日(休業日の場合は、翌営業日) |
| 申込手数料 | かかりません |
| 信託報酬 | 純資産総額に対して年率0.861％（税込） |
| 信託財産留保額 | 無し |
| その他費用 | ①組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料は、信託財産が負担します。この他に、売買委託手数料に対する消費税等相当額および先物取引・オプション取引・コール取引等に要する費用および外国における資産の保管等に要する費用についても信託財産が負担します。信託財産の証券取引等に伴う手数料や税金は信託財産が負担しますが、売買委託手数料等の証券取引に伴う手数料等は国や市場によって異なります。また、売買金額によっても異なります。 ②信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立て替えた立替金の利息および信託財産にかかる監査報酬ならびに当該監査報酬にかかる消費税等相当額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。 ③信託財産の財務諸表の監査費用等は、委託会社が金額をあらかじめ合理的に見積もったうえ、実際の費用等を上限として定率または定額にて日々計算し、毎計算期末または信託終了時に信託財産中から支弁します。また、委託会社は信託財産の規模等を考慮してその率または金額を変更することができます。 |
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