フィデリティ・ＵＳリート・ファンドＡ（為替ヘッジあり）

愛称：−

基準価額	8,612円（2010/09/10）
純資産額	2,142百万円（2010/09/10）
分配金累計	3,215円
増減	-91円
設定来高値	16,909円（2007/02/08）
設定来安値	3,644円（2009/03/09）

過去５年の基準価額チャート
■基準価額（円）　 ■純資産（百万円）

※グラフ上段：基準価額、下段：純資産チャートの基準価額に分配金は含まれません。

分配金情報

分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日
60	10/08/16	60	10/04/15	60	09/12/15
60	10/07/15	60	10/03/15	60	09/11/16
60	10/06/15	60	10/02/15	60	09/10/15
60	10/05/17	60	10/01/15	60	09/09/15

騰落率(％) (計算基準日:09月10日)

過去1ヵ月	過去3ヵ月	過去6ヵ月	過去1年	過去2年	過去3年
-0.55	10.29	11.86	35.01	-1.86	-12.41
・ファンドの騰落率は、基準価額に分配金（税引前）込みで計算しています。

ファンドの運用方針及び特色

主なリスク

マザーファンドを通じて、主として米国の証券取引所に上場されている不動産投資信託(REIT)に投資を行い、配当等収益の確保と長期的な成長を目指します。[為替ヘッジあり]

投資信託はリスク商品であり、投資元本は保証されていません。また収益や投資利回り等も未確定の商品です。投資元本や投資利回りは、様々な要因により大きく変動する可能性があります。ファンドが主として投資するマザーファンドは、主として米国の取引所に上場（これに準じるものを含みます。）されている不動産投資信託（ＲＥＩＴ）に投資しますが、その他の有価証券に投資することもあります。また、ファンド自身で直接、ＲＥＩＴ等の有価証券に投資することもあります。ファンドおよびマザーファンドの基準価額は、組み入れたＲＥＩＴやその他の有価証券の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、ＲＥＩＴが組み入れた不動産の値動き、ＲＥＩＴおよびその他の有価証券の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。ＲＥＩＴの投資対象は、主として米国の不動産であることから、投資家は、ファンドに投資することにより、実質的に主として米国の不動産へ投資を行なっていることになります。従って、投資家は、有価証券のみを運用対象とする他のファンドへ投資する場合とは異なる種類のリスクを併せて有することになります。また、ＲＥＩＴの価格や配当率は、ＲＥＩＴそのものの市場での需給関係やＲＥＩＴが保有する不動産の価値の変動による影響を受けます。委託会社等の指図による運用行為によりファンドに生じた損益はすべて受益者に帰属し、元本が保証されているものではありません。以下に、ファンドへの一般的なリスクの説明を行ないますが、これらは主なリスクのみであり、全てのリスクが網羅されているものではないことにご注意ください。

Ａ）ＲＥＩＴの価格および収益性に影響を与えるリスク要因
○米国不動産市場に関するリスク
ＲＥＩＴは、主として米国の様々な種類の不動産を投資対象としており、ＲＥＩＴの価格や配当率は、その保有している不動産の価値や収益性と密接に結びついています。例えば、賃貸物件の供給過剰の場合や景気の悪化等により空室率が上昇した場合には、テナント等の確保を目的として賃料低下を招き、ＲＥＩＴの価格や配当率の下落に繋がることがあります。さらに、不動産の需給関係は、住宅、コンドミニアム、オフィスビル、ショッピングモール、レジャー施設、病院など、不動産の種類により異なり、ＲＥＩＴの価格動向や配当率も異なります。
○金利リスク
ＲＥＩＴは米国の取引所等で株式と同様に取引されますので、収益の分配状況によっては、金利の上昇局面において、他のより利回りの高い債券などとの比較で売却され、価格が下落することがあります。また、ＲＥＩＴが資金調達を行なった場合、借入金の残高や借入期間によっては、金利上昇によって増大した借入コストが保有不動産から得られる収入を上回ることとなり、ＲＥＩＴの財務内容が悪化して、ＲＥＩＴの価格や配当率の下落に繋がることがあります。金利の上昇は、ＲＥＩＴの本源的価値を決定する要因である保有不動産の評価額にもマイナスの影響を与え、ＲＥＩＴの価格の下落に繋がる可能性があります。一方で、金利上昇は不動産開発に係る資金調達のコストを引き上げ、新たな不動産の供給を抑えることから、この面で、既存のＲＥＩＴにとっては競争抑制要因としてプラスに働くこともあります。
○経済環境の地域差、不動産利用者の意識の変化に関するリスク
米国は、その規模の大きさから、経済環境が地域により異なることがあります。それに伴い、不動産の需給や価格などの変動にも地域差を生じることがあります。また、ＲＥＩＴが特定の地域の不動産のみに集中して投資を行なっており、その地域のみが不況となった場合には、米国全体の経済状況に関わらず、賃貸収入の減少等により収益性が悪化し、ＲＥＩＴの価格や配当率が大幅に下落する可能性があります。さらに、時間の流れと共に、人や企業の行動様式も変化し、不動産に対する意識が変化し、特定のＲＥＩＴの価格や配当率等に大きな影響を及ぼす可能性があります。
○ＲＥＩＴの保有する不動産に関するリスク
ＲＥＩＴは主として米国の不動産に投資するため、不動産の評価額がＲＥＩＴの価格の決定に大きな影響を与えます。従って、ＲＥＩＴが投資する不動産の質（築年数、所在地、使用目的、権利関係、建築業者など）の違いにより、ＲＥＩＴの価格や配当率は異なります。
○ＲＥＩＴの経営陣に関するリスク
ＲＥＩＴは法人組織であり、運用計画の立案および実行は、委託会社ではなくＲＥＩＴの経営陣が行ないます。従って、ＲＥＩＴの経営陣の運営如何によっては、収益性や財務内容が大きく異なることがあります。
○ＲＥＩＴの資金調達の限界、債務残高に関するリスク
ＲＥＩＴは、制度上の枠組みとして、その収益の90％以上を投資家に還元する必要があり、ＲＥＩＴ内部に確保できる資金の額には限界があります。従って、ＲＥＩＴが新たに不動産を取得または開発しようとしても機動的に外部から資金調達できない可能性があります。また通常に比べて高い収益性や配当率を誇るＲＥＩＴの中には、借入額が巨額なものもあり、将来の価格、配当率に多大な影響を与えることがあります。ＲＥＩＴの純資産額に比べて借入額が大きい場合などでは、投資家から財務内容が弱いとみなされて、新たな資金調達が困難となったり、価格が下落することがあります。
○ＲＥＩＴの規模に関するリスク
一部を除いてＲＥＩＴの時価総額は、一般の事業法人と比較して小規模のため、投資家の認知を得ることが難しく、資本市場での資金調達に支障を生じることがあります。
○ＲＥＩＴに係る規制環境に関するリスク
ＲＥＩＴに関する法律、税制、会計など規制環境の変化により、ＲＥＩＴの価格や配当率が影響を受けること、上場廃止となることがあります。

Ｂ）証券投資信託の運用における一般的なリスク
○有価証券の価格変動リスク
基準価額は有価証券等の市場価格の動きを反映して変動します。
○為替リスク
日本以外の外国の有価証券などに投資を行なう場合は、為替リスクが発生し、各国通貨の円に対する為替レートにより、ファンドおよびマザーファンドの基準価額が変動します。Ａコースは為替ヘッジを行なうため、ヘッジ対象通貨の金利よりも円金利の方が低い場合には、ファンドが為替ヘッジコストを負担しています。Ｂコースは為替ヘッジを行なわないため、ファンドの基準価額は通貨の為替変動の影響を受けます。
○解約によるファンドの資金流出に伴う基準価額変動のリスク
解約資金を手当するために保有証券を大量に売却しなければならないことがあります。その際には、市況動向や取引量等の状況によって基準価額が大きく変動する可能性があります。また、保有証券の売却代金回収までの期間、一時的にファンドで資金借入を行なうことによってファンドの解約代金の支払に対応する場合、借入金利はファンドが負担することになります。
○信用リスク
有価証券の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合があります。また、債券等へ投資を行なう場合には、発行体の債務不履行や支払遅延等が発生する場合があります。
○ベンチマークとの乖離に関するリスク
ファンドのパフォーマンスは、ベンチマークを上回る場合もあれば下回る場合もあります。ファンドは、中長期的にベンチマークを上回る投資成果の実現を目指しますが、ベンチマークを上回ることを保証するものではありません。また、投資対象国または地域の市場の構造変化等によっては、ファンドのベンチマークを見直す場合があります。

当社における銘柄コード	5100845
投資対象国・地域等	北米
ベンチマーク	FTSE NAREIT Equity REITsインデックス(税引前配当金込／円ヘッジ指数)
ファンド分類	外国,不動産
運用会社	フィデリティ投信株式会社リンク
分配金	受取（一般）
お申込単位	10万口以上、1万口単位
約定日	申込日の翌営業日
受渡日	申込日を含め5営業日目
決算日	原則として毎月15日。休業日の場合は翌営業日とします。

申込手数料	1億円未満　・・・2.625％（税込） 1億円以上　・・・1.575％（税込）
信託報酬	純資産総額に対して年率1.47％（税込）
信託財産留保額	換金申込受付日翌営業日の基準価額に対し、0.30％
その他費用	① ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等の有価証券取引に係る費用 ② 外貨建資産の保管費用 ③ 借入金の利息、融資枠の設定に要する費用 ④ 投資信託財産に関する租税 ⑤ 信託事務の処理に要する諸費用 ⑥ 受託会社の立替えた立替金の利息 ⑦ その他、以下の諸費用（１．投資信託振替制度に係る手数料および費用。２．有価証券届出書、有価証券報告書および臨時報告書の作成、印刷および提出に係る費用。３．目論見書の作成、印刷および交付に係る費用。４．投資信託約款の作成、印刷および届出に係る費用。５．運用報告書の作成、印刷および交付に係る費用（これを監督官庁に提出する場合の提出費用も含みます。）。６．ファンドの受益者に対してする公告に係る費用ならびに投資信託約款の変更または信託契約の解約に係る事項を記載した書面の作成、印刷および交付に係る費用。７．ファンドの監査人、法律顧問および税務顧問に対する報酬および費用。）委託会社は、上記⑦の諸費用の支払をファンドのために行ない、その金額を合理的に見積った結果、投資信託財産の純資産総額に対して年率0.10％（税込み）を上限とする額を、かかる諸費用の合計額とみなして、実際または予想される費用額を上限として、ファンドより受領することができます。ただし、委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、期中に、随時かかる諸費用の年率を見直し、これを変更することができます。上記⑦の諸費用は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上されます。かかる諸費用は、毎年３月および９月に到来する計算期（以下「特定期間」といいます。）末の翌営業日または信託終了の時に、投資信託財産中から委託会社に対して支弁されます。なお、上記①～⑥の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

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本コンテンツでのファンド分類(投資地域／投資対象／投資対象国／投資対象地域、等)は、主な投資対象を基準に弊社が独自に分類したものです。詳しい投資対象等は、ログイン後画面より各ファンドの目論見書をご覧ください。
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海外の株式・債券等で運用されるファンドは、対象市場・現地銀行が休業日の場合には、注文受付が行われません。このような場合、注文入力は可能ですが、その日以降で、委託会社が買付・売却を受け付ける直近日の注文受付となります。
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