① 基準価額の変動リスク
１）株価変動リスク・・・
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。株価は短期的または長期的に大きく下落することがあります。株式市場には株価の上昇と下落の波があり、これが繰り返される傾向にあります。現時点で価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。組入銘柄の株価が大きく下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。

２）信用リスク・・・
株式および債券等の有価証券の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる可能性があります。また、債券等への投資を行う場合には、発行体の債務不履行や支払遅延等が発生する場合があり、基準価額の下落要因となります。

３）為替変動リスク・・・
外貨建資産の円換算価値は、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。為替レートは、各国の金利変動、政治・経済情勢、為替市場の需給、その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となります。

４）流動性リスク・・・
急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。このような場合には、当該有価証券等の価格の下落により、基準価額が影響を受けることがあります。

５）カントリーリスク・・・
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本取引、外貨取引等に関する規制の変更や新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想以上に下落したり、投資方針に沿った運用が困難になることがあります。エマージング・マーケット（新興国市場）では、一般に先進諸国の市場に比べ、市場規模が小さく流動性が低いことなどから、前記各リスクが大きくなる傾向があります。また、企業情報の開示制度や決済制度などのインフラストラクチャーが未発達なことなどから、正確な情報に基づいた投資判断ができない可能性もあります。これにより当ファンドの基準価額が影響を受け、損失を被ることがあります。

６）投資対象国における税制変更に関するリスク・・・
インドの株式市場を主要な投資対象とする当ファンドでは、インドの税制にしたがって課税されます。非居住者による1年未満の保有有価証券の売買益に対してキャピタル・ゲイン課税が適用されております。将来これらの税率、課税方法が変更、および新たな税制が適用された場合には、基準価額に影響を与える可能性があります。

７）解約資金の流出に伴うリスク・・・
短期間に大量の解約申込があった場合には、解約資金を手当てするため組入有価証券を市場実勢より大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。

８）その他・・・
当ファンドが投資する公社債、および短期金融商品に債務不履行が発生した場合、または予測される場合には、当該公社債および短期金融商品の価格が下落し、基準価額が下落する要因となります。

② デリバティブ取引のリスク
当ファンドはデリバティブに投資することがあります。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間に相関性を欠いてしまう可能性、流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスクなど様々なリスクが伴います。これらの運用手法は、投資信託財産に属する資産の価格変動リスクを回避する目的のみならず、効率的な運用に資する目的でも用いられることもありますが、実際の価格変動が委託会社の見通しと異なった場合に当ファンドが損失を被るリスクを伴います。

③ 法令・税制・会計等の変更の可能性にかかわる留意点
法令・税制・会計方法は今後変更される可能性があります。

④ その他の留意点

一部解約金、収益分配金および償還金の支払いはすべて販売会社を通じて行われます。委託会社は、それぞれの場合においてその金額を販売会社に対して支払った後は、受益者への支払いについての責任を負いません。委託会社は、販売会社とは別法人であり、委託会社は設定・運用を善良なる管理者の注意をもって行う責任を負担し、販売会社は販売（申込代金の預り等を含みます。）について、それぞれ責任を負担しており、互いに他について責任を負担しません。