ＰＲＵアメリカ中期社債ファンド（為替ヘッジあり／６ヵ月決算型）
愛称：−
| 基準価額 | 10,371円（2010/09/07） |
|---|---|
| 純資産額 | 450百万円（2010/09/07） |
| 分配金累計 | 1,700円 |
| 増減 | +1円 |
| 設定来高値 | 10,792円（2003/06/16） |
| 設定来安値 | 8,949円（2008/11/04） |
過去５年の基準価額チャート
■基準価額（円） ■純資産（百万円）
※グラフ上段：基準価額、下段：純資産 チャートの基準価額に分配金は含まれません。
分配金情報
| 分配金（円） | 決算日 | 分配金（円） | 決算日 | 分配金（円） | 決算日 |
|---|---|---|---|---|---|
| 100 | 10/03/23 | 100 | 08/03/21 | 100 | 06/03/20 |
| 100 | 09/09/24 | 100 | 07/09/20 | 100 | 05/09/20 |
| 100 | 09/03/23 | 100 | 07/03/20 | 100 | 05/03/22 |
| 100 | 08/09/22 | 100 | 06/09/20 | 100 | 04/09/21 |
騰落率(％) (計算基準日:09月07日)
| 過去1ヵ月 | 過去3ヵ月 | 過去6ヵ月 | 過去1年 | 過去2年 | 過去3年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 0.23 | 1.84 | 2.46 | 5.41 | 12.92 | 15.58 |
| ・ファンドの騰落率は、基準価額に分配金（税引前）込みで計算しています。 | |||||
ファンドの運用方針及び特色
主なリスク
マザーファンドを通じて、主として米国の投資適格社債に投資し、米ドルベースでの安定した収益確保を目指します。[為替ヘッジあり]
■当ファンドへの投資リスク
ファンドが有する主なリスクは以下のとおりです。
①金利変動リスク・・・
一般的に、金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
②信用リスク・・・
公社債、コマーシャル・ペーパーおよび短期金融商品の発行体が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、当該公社債等の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
③カントリー・リスク・・・
当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて海外の有価証券に投資しますが、その国の政治・経済情勢、外国為替規制、資本規制等により影響を受けることにより、基準価額が下がる要因となる可能性があります。
④為替変動リスク・・・
一般的に、外国為替相場が対円で下落した場合には、ファンドの基準価額が下がる要因となります。なお、当ファンドでは、原則として実質外貨建資産の90％～100％の範囲内で為替ヘッジを行います。
⑤同一マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドによる影響・・・
当ファンドが投資対象とするマザーファンドについて、当該マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドにおける資金流出入や資産配分の変更等により当該マザーファンド組入有価証券等の売買が発生した場合、その売買による組入有価証券等の価格の変化や売買手数料・税金等の負担が当該マザーファンドの価額に影響を及ぼすことがあります。これにより当該マザーファンドの価額が下落した場合、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
■その他の留意点
・当ファンドはマザーファンドを通じて債券など値動きのある証券（外貨建証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本を下回ることがあります。
・投資信託財産に生じた損益は、すべて受益者に帰属します。
・投資信託は預金等とは異なり、預金保険機構の保護の対象ではありません。
・投資信託は保険契約とは異なり、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
・投資信託を登録金融機関で購入した場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。
・法令・税制及び会計基準等は今後変更される可能性があり、これにより、当ファンドがあらかじめ目的としている投資成果を達成できないこともあります。
| 当社における銘柄コード | 8600814 |
|---|---|
| 投資対象国・地域等 | 北米 |
| ベンチマーク | なし |
| ファンド分類 | 外国,債券 |
| 運用会社 | プルデンシャルインベストメント リンク |
| 分配金 | 受取（一般） |
| お申込単位 | 1万口以上、1万口単位 |
| 約定日 | 申込日の翌営業日 |
| 受渡日 | 申込日を含め5営業日目 |
| 決算日 | 原則3月20日および9月20日（ただし、休業日の場合は翌営業日。） |
| 申込手数料 | 1億円未満 ・・・0.525％（税込） 1億円以上 ・・・0％ ※償還乗換え優遇対象外 |
| 信託報酬 | 純資産総額に対して年率0.735％（税込） |
| 信託財産留保額 | 無し |
| その他費用 | ①信託事務の諸費用 a．投資信託財務に関する租税、次に掲げる諸費用その他の信託事務の処理に要する費用および当該費用に係る消費税等相当額ならびに受託銀行の立て替えた立替金の利息は、受益者の負担とし、投資信託財産中からその都度支弁します。 （a）売買委託手数料等の有価証券取引等に要する費用および保管費用等 （b）借入金の利息 b．前記a．にかかわらず、委託会社は、信託事務の処理に要する費用のうち、次に掲げる費用および当該費用に係る消費税当相当額については、投資信託財産の純資産総額に年0.05％の率を乗じて得た額を上限に、かつその実費の額以内の額の支払いにつき、後記c．にしたがって、投資信託財産から受けることができます。 （a）投資信託振替制度に係る費用 （b）有価証券届出書等開示書類および目論見書（これらの訂正も含みます。）、投資信託約款および運用報告書等の作成等に要する費用 （c）この信託の受益者に対して行う公告に要する費用ならびに投資信託約款の変更または投資信託約款の解約に係る事項を記載した書面の作成等に要する費用 （d）この信託の設定および運営・管理に関し、法務・税務等につき要する費用 c．前記b．で定める費用および当該費用に係る消費税等相当額は、投資信託約款に規定する計算期間を通じて、毎日費用計上され、毎計算期間末および信託終了のときに投資信託財産中から支弁します。 ②監査報酬 a．投資信託財産の財務諸表の監査に要する費用は、投資信託財産の純資産総額に年0.00525％（税抜0.005％）の率を乗じて得た額を上限に、かつ当該費用の実費の額以内の額を、当該費用に係る消費税等相当額とともに、投資信託約款に規定する計算期間を通じて、毎日費用計上します。 b．前記a．で定める費用および当該費用に係る消費税等相当額は、毎計算期間末および信託終了のときに投資信託財産中から支弁します。 その他の手数料等については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限等を表示することができません。 ※手数料等の合計額については、保有期間等により異なりますので、表示することができません。 |
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