ＭＨＡＭ６資産バランスファンド

愛称：六花選

基準価額	6,025円（2010/09/07）
純資産額	26,948百万円（2010/09/07）
分配金累計	2,880円
増減	-7円
設定来高値	11,800円（2007/05/07）
設定来安値	5,062円（2009/03/10）

過去５年の基準価額チャート
■基準価額（円）　 ■純資産（百万円）

※グラフ上段：基準価額、下段：純資産チャートの基準価額に分配金は含まれません。

分配金情報

分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日	分配金（円）	決算日
50	10/07/12	50	09/11/12	40	09/03/12
50	10/05/12	40	09/09/14	40	09/01/13
50	10/03/12	40	09/07/13	40	08/11/12
50	10/01/12	40	09/05/12	40	08/09/12

騰落率(％) (計算基準日:09月07日)

過去1ヵ月	過去3ヵ月	過去6ヵ月	過去1年	過去2年	過去3年
-0.82	2.49	-0.29	-0.03	-13.68	-28.97
・ファンドの騰落率は、基準価額に分配金（税引前）込みで計算しています。

ファンドの運用方針及び特色

主なリスク

マザーファンドへの投資を通じて、国内および海外の公社債、株式およびREIT(不動産投資信託証券)への分散投資を行い、安定した収益の確保を図るとともに、信託財産の中・長期的な成長を目指します。

資産配分リスク・・・
資産配分リスクとは、複数資産への投資(資産配分)を行った場合に、投資成果の悪い資産への配分が大きかったため、投資全体の成果も悪くなってしまうリスクを言います。一般に、投資に際して資産配分を行う場合には、そのうちの1資産の価値変動が投資全体の成果に及ぼす影響度合いを小さくする効果が期待されますが、その場合にも、それぞれの資産の価値変動は、当該資産への資産配分の比率に応じて、投資全体の成果に影響を及ぼします。当ファンドでは、国内および海外の公社債、株式および不動産投資信託証券に資産配分を行いますが、配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数の資産の価値が同時に下落した場合には、当ファンドの基準価額がより大きく下落する可能性があります。

金利変動リスク・・・
金利変動リスクとは、金利変動により保有する資産の価格が下落するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、既に発行されて流通している公社債の価格は下落します。金利上昇は、当ファンドが投資する公社債の価格に影響を及ぼし、当ファンドの基準価額を下落させる要因となります。また、当ファンドが投資する不動産投資信託証券の発行体が資金の借り入れを行っている場合、金利上昇は、支払利息の増加を通じて当該不動産投資信託証券の発行体の利益を減少させることがあり、当ファンドの基準価額を下落させる要因、あるいは当ファンドの分配金の水準を低下させる要因となる可能性があります。金利変動は、公社債・株式・不動産投資信託証券などの各資産への投資の相対的魅力度を変化させるため、金利変動により各資産の市場の間で資金移動が起こる場合があります。

株価変動リスク・・・
株価変動リスクとは、株式市場および投資先となっている企業の株価が下落するリスクをいいます。当ファンドが投資する企業の株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、当ファンドが投資する企業が業績悪化や倒産等に陥った場合には、当該企業の株価が大きく下落することや無くなることがあり、当ファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。また、当ファンドは国内および海外の株式への投資に際して、主として配当利回りが高いと予想される銘柄に投資を行いますので、業績配分等の構成比率がそれぞれの株式市場における構成比率と大きく異なる場合があります。そのため、当ファンドの株式運用部分の値動きは、国内および海外の株式市場の全体の動き(例えば、国内の株式については東証株価指数、海外の株式についてはMSCIコクサイ指数など)とは大きく異なることがあります。

不動産投資信託証券の価格変動リスク・・・
不動産投資信託証券の価格変動リスクとは、不動産投資信託証券の市場価格が下落するリスクをいいます。当ファンドが投資する不動産投資信託証券の市場価格が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。不動産投資信託証券の市場価格は、市場における需給関係(売り注文と買い注文のバランス)により変動します。また、こうした需給関係は、経済、不動産市況、金利、不動産投資信託証券の財務状況や収益状況、不動産投資信託証券の保有不動産とその状況、など様々な要因により変化します。なお、こうした要因の1つとして、自然災害や人的災害など予測不可能な事態の発生による保有不動産の滅失・損壊等も、不動産投資信託証券の市場価格を下落させる要因となり得ます。

為替変動リスク・・・
為替変動リスクとは、為替変動により外貨建資産の円換算価値が下落するリスクをいいます。当ファンドが行う外貨建資産への投資のうち、為替ヘッジが行われていない部分において、投資対象通貨と円との外国為替相場が円高となった場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。なお、当ファンドでは、外貨建資産への投資にあたり、原則として為替ヘッジを行いません。

信用リスク・・・
信用リスクとは、公社債等の発行体が財政難、経営不振、その他理由により、利息や償還金を予め決められた条件で支払うことができなくなる(債務不履行)リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合、またはその可能性が高まった場合には、当該発行体が発行する公社債および短期金融商品(コマーシャル・ペーパー等)の価格は下落します。また、当該発行体が企業の場合には、一般にその企業の株価が下落する要因となります。当ファンドが投資する株式の発行企業および不動産投資信託証券や公社債等の発行体がこうした状況に陥った場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となる可能性があります。

流動性リスク・・・
流動性リスクとは、有価証券を売却(または購入)しようとする際に、需要(または供給)がないため、有価証券を希望する時期に、希望する価格で売却(または購入)することができなくなるリスクをいいます。一般に規模が小さい市場での売買や、取引量の少ない有価証券の売買にあたっては、流動性リスクへの留意が特に必要とされます。また、一般に市場を取り巻く外部環境の急変があった場合には、市場実勢価格での売買ができなくなる可能性が高まります。当ファンドが投資する公社債・株式・不動産投資信託証券等の流動性が損なわれた場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となる可能性があります。

カントリーリスク・・・
カントリーリスクとは、投資先となっている国の政治・経済・社会・国際関係等が不安定な状態、あるいは混乱した状態等に陥った場合に、当該国における資産価値や当該国通貨の価値が下落するリスクをいいます。当ファンドの投資先となっている国がこうした状態に陥った場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となる可能性があります。

当社における銘柄コード	9200854
投資対象国・地域等	世界各国
ベンチマーク	なし
ファンド分類	外国,バランス
運用会社	みずほ投信投資顧問株式会社リンク
分配金	受取（一般）
お申込単位	1万口以上、1万口単位
約定日	申込日の翌営業日
受渡日	申込日を含め5営業日目
決算日	1月、3月、5月、7月、9月および11月の各12日(ただし、休業日の場合は、翌日以降の最初の営業日)

申込手数料	かかりません。
信託報酬	純資産総額に対して年率1.2075％（税込）
信託財産留保額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対し、0.20％
その他費用	①信託財産に関する租税、特定資産の価格等の調査に要する費用および当該費用にかかる消費税等相当額、信託事務の処理に要する諸費用、外国における資産の保管等に要する費用、受託者の立て替えた立替金の利息および資金の借り入れを行った際の当該借入金の利息は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。 ②信託財産の財務諸表の監査に要する費用は、毎計算期末または信託終了のときに、当該費用にかかる消費税等相当額とともに、信託財産中から支弁します。 ③当ファンドの組入有価証券の売買時の売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用およびこれら手数料ならびに費用にかかる消費税等相当額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。なお、当ファンドが投資信託証券を組み入れている場合には、当該証券にかかる信託報酬等がかかります。 ④当ファンドの投資対象である不動産投資信託証券は、資産運用報酬等の費用を負担しています。当該費用は、不動産投資信託証券ごとに異なるものであり、当ファンドが保有する個別銘柄ごとの費用およびその合計額については、当ファンドにおける投資対象銘柄の変更および投資割合の変動等により変動するため、あらかじめ表示することはできません。なお、これらの費用は、不動産投資信託証券の発行体(不動産投資法人)の収益から支弁され、当該不動産投資法人の最終損益の増減を通じ、各不動産投資信託証券の価格に反映される性質のものであり、当ファンドならびに受益者が直接に負担するものではありません。 (注)上記①～④の費用(借入金の利息および財務諸表の監査に要する費用を除きます。)については、当ファンドが投資対象とするマザーファンドにおいて発生する場合、マザーファンドの信託財産中から支弁されます。これらはマザーファンドの基準価額に反映されるため、結果として当ファンドの受益者が間接的に負担することとなります。 ※上記①～④の費用については、定期的に見直されるものや売買条件、申込金額、保有期間等により異なるため、あらかじめ当該費用(上限額等を含む)を表示することができません。

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